【EXPO2025開幕】万博ってそもそも何？会場に行く前に知っておきたい万博の目的や過去の万博などまとめ！

大阪・関西万博が開幕しました。「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに掲げた今回の万博は、1970年の大阪万博以来、実に55年ぶりの大阪開催となります。

世界各国から多くの人々が集まるこの一大イベントですが、そもそも万博とは何なのでしょうか。その歴史的背景や意義、そして今回の大阪・関西万博の見どころや経済効果、さらには反対意見まで、幅広い視点から解説していきます。

万博とは？その定義と歴史的背景

万博（万国博覧会）は、世界各国が最新の技術や文化を紹介し合う国際的な展示会です。正式には「国際博覧会」と呼ばれ、フランスのパリに本部を置く博覧会国際事務局（BIE）によって運営されています。

万博は単なる展示会ではありません。各国が自国の文化や技術を披露するだけでなく、世界が直面する課題について共に考え、解決策を模索する場でもあるのです。近年の万博では、持続可能な社会の実現や環境問題など、地球規模の課題に焦点を当てたテーマが多く見られるようになりました。

万博は大きく分けて「登録博覧会」と「認定博覧会」の2種類があります。登録博覧会は5年に一度開催される大規模なもので、認定博覧会はその間に開催される比較的小規模なものです。今回の大阪・関西万博は登録博覧会に該当します。

万博（国際博覧会）の基本的な定義

万博は国際博覧会条約に基づいて開催される国際的なイベントです。その主な目的は、国際的な交流を深め、経済や技術の進展を図ることにあります。また、公衆の教育を主たる目的とし、人類の活動における進歩や将来の展望を示すことも重要な役割です。

万博は「expo」とも呼ばれますが、これは英語で展示会や見本市を指す「exposition」の短縮形です。日本では「万国博覧会」や「国際博覧会」という呼び方が一般的ですが、近年は「万博」という略称が広く使われるようになりました。

世界初の万博から現代までの流れ

世界初の万博は1851年にイギリスのロンドンで開催された「第1回万国博覧会」（The Great Exhibition）です。産業革命の真っ只中にあったイギリスが、自国の工業製品や植民地からの産物を展示するために開催したものでした。

この万博の会場となったのが「クリスタル・パレス」と呼ばれるガラスと鉄骨で作られた巨大な建物です。当時としては革新的な建築様式で、多くの人々を魅了しました。約6か月の会期中に600万人以上が訪れ、大成功を収めたこの万博は、その後の万博ブームの先駆けとなりました。

ロンドン万博の成功を受けて、1855年にはパリで万博が開催されました。その後も世界各地で万博が開かれるようになり、各国が自国の産業や文化を競い合う場として発展していきました。

万博を運営する国際博覧会事務局（BIE）について

現在の万博は、1928年に締結された国際博覧会条約に基づいて運営されています。この条約を管理するのが「博覧会国際事務局」（Bureau International des Expositions、略称BIE）です。

BIEはパリに本部を置き、万博の開催地選定や開催規則の策定、参加国の調整などを行っています。日本は1965年にこの条約に加盟し、現在は170か国以上が加盟しています。

BIEは万博を通じて、国際理解の促進や技術・文化交流の活性化、そして持続可能な発展への貢献を目指しています。また、万博の質を保つために、開催国や参加国に対して様々な基準を設けています。

世界初の万博：1851年ロンドン大博覧会

世界で初めての万博は、1851年5月1日から10月15日までイギリスのロンドンで開催されました。正式名称は「万国工業製品博覧会」（The Great Exhibition of the Works of Industry of All Nations）といい、当時の英国首相アルバート公が中心となって企画されました。

クリスタル・パレスと当時の規模

この万博の会場となったのが、ハイド・パークに建設された「クリスタル・パレス」（水晶宮）です。ガラスと鉄骨だけで作られたこの建物は、長さ563メートル、幅124メートル、高さ33メートルという巨大なもので、当時としては革新的な建築でした。

クリスタル・パレスの中には、世界各国から集められた約10万点もの展示品が並べられました。工業製品だけでなく、美術品や珍しい動植物なども展示され、訪れた人々を驚かせました。

会期中の来場者数は約600万人にも達し、当時のイギリスの人口の約3分の1に相当する人々が訪れたことになります。入場料は1シリング（現在の価値で約1,000円程度）で、一般の人々でも比較的手軽に入場できる金額に設定されていました。

産業革命の成果を世界に示した意義

ロンドン万博が開催された19世紀半ばは、イギリスが産業革命によって世界最大の工業国となった時代でした。この万博は、イギリスが自国の工業力を世界に誇示する絶好の機会となりました。

展示された蒸気機関や紡績機など最新の機械類は、訪れた人々に強い印象を与えました。また、当時のイギリスの植民地から集められた様々な産物も展示され、大英帝国の繁栄を象徴するものとなりました。

ロンドン万博の成功は、その後の万博ブームを引き起こし、パリ、ウィーン、フィラデルフィアなど世界各地で万博が開催されるきっかけとなりました。

各国の技術交流の場としての役割

ロンドン万博は単なる展示会ではなく、世界各国の技術や文化が交流する場としても重要な役割を果たしました。当時参加した国は25か国ほどでしたが、それぞれが自国の優れた製品や技術を持ち寄り、互いに刺激し合いました。

この万博をきっかけに、様々な技術や知識が国境を越えて広がっていきました。例えば、アメリカから出展されたコルト拳銃やマコーミックの刈り取り機などは、ヨーロッパの人々に大きな衝撃を与えました。

また、万博は一般の人々にとっても、普段は目にすることのできない世界各国の製品や文化に触れる貴重な機会となりました。多くの人々が世界の多様性に目を開かれ、国際理解が深まるきっかけとなったのです。

日本と万博の歴史

日本が初めて万博に参加したのは、江戸時代末期の1867年にパリで開催された「第2回パリ万国博覧会」でした。当時はまだ鎖国政策の名残があった時代ですが、幕府と薩摩藩、佐賀藩がそれぞれ独自に出展しました。

江戸時代の1867年パリ万博への初参加

1867年のパリ万博への参加は、日本にとって初めての本格的な国際舞台への登場でした。幕府、薩摩藩、佐賀藩がそれぞれ出展し、日本の伝統工芸品や美術品を展示しました。

特に注目を集めたのは、漆器や陶磁器、浮世絵などの日本の伝統工芸品でした。これらの作品は西洋人にとって新鮮で魅力的なものであり、「ジャポニスム」と呼ばれる日本美術ブームのきっかけとなりました。

この万博に参加した日本人の一人に、後に日本の実業界をリードすることになる渋沢栄一がいました。彼は幕府の使節団の一員としてパリ万博を視察し、西洋の進んだ技術や文化に触れたことが、その後の日本の近代化に大きな影響を与えました。

明治政府による1873年ウィーン万博への公式参加

明治維新後、新政府として初めて公式に参加したのが1873年のウィーン万国博覧会でした。明治政府は「殖産興業」政策の一環として、この万博を重視し、大規模な出展を行いました。

ウィーン万博では、日本館が設けられ、伝統工芸品だけでなく、教育制度や産業政策なども紹介されました。日本政府は約50万円（現在の価値で数十億円）という巨額の予算を投じ、約7万点もの展示品を送りました。

この万博への参加は、日本が「文明開化」を目指す姿勢を世界に示す重要な機会となりました。また、西洋の先進技術を学ぶ絶好の機会ともなり、帰国した視察団は様々な知識や技術を日本に持ち帰りました。

日本の伝統工芸品が世界に与えた影響

パリ万博やウィーン万博で展示された日本の伝統工芸品は、西洋の芸術家たちに大きな影響を与えました。特に浮世絵の構図や色彩は、印象派の画家たちに新たな表現方法を示唆しました。

モネ、ゴッホ、ドガなど多くの画家が日本美術から影響を受け、自らの作品に取り入れていきました。また、装飾芸術の分野でも「アール・ヌーヴォー」などの新しい様式が生まれる際に、日本の意匠が大きな刺激となりました。

このように、万博は日本文化が世界に広がるきっかけとなり、西洋と日本の文化交流を促進する重要な役割を果たしました。日本にとっても、西洋の文化や技術を学ぶ機会となり、近代化の過程で大きな意義を持ちました。

日本で開催された過去の万博

日本ではこれまでに複数の万博が開催されてきました。中でも1970年の大阪万博は、アジアで初めての万博として大きな注目を集めました。ここでは、日本で開催された主な万博について見ていきましょう。

1970年大阪万博：アジア初の万博

1970年3月15日から9月13日まで、大阪府吹田市の千里丘陵で開催された「日本万国博覧会」（大阪万博）は、アジアで初めての万博でした。「人類の進歩と調和」をテーマに、77か国が参加し、約6,422万人という当時の万博史上最多の入場者数を記録しました。

大阪万博の象徴となったのが、芸術家の岡本太郎氏によるモニュメント「太陽の塔」です。高さ70メートルの巨大な塔は、今も万博記念公園に残され、多くの人々に親しまれています。

大阪万博では、アポロ計画で持ち帰られた「月の石」の展示や、世界初の無人自動運転の電気自動車「CVS」の実験走行など、当時の最先端技術が紹介されました。また、多くのパビリオンでは未来の生活や社会が提案され、訪れた人々に強い印象を与えました。

大阪万博は日本の高度経済成長期のシンボル的なイベントとなり、その後の日本社会に大きな影響を与えました。

1975年沖縄国際海洋博覧会

1975年7月20日から1976年1月18日まで、沖縄県本部町で開催された「沖縄国際海洋博覧会」（海洋博）は、「海－その望ましい未来」をテーマに掲げました。

この万博は、1972年の沖縄返還後、沖縄の振興を目的として開催されました。36か国が参加し、約350万人が訪れました。

海洋博の目玉は、当時世界最大の水族館「海洋博覧会記念水族館」（現在の「沖縄美ら海水族館」の前身）でした。ここでは世界で初めてジンベエザメの飼育展示が行われ、大きな話題となりました。

海洋博は、海洋資源の重要性や海洋環境の保全について考える機会を提供し、その後の海洋政策にも影響を与えました。

1985年つくば科学万博

1985年3月17日から9月16日まで、茨城県つくば市で開催された「国際科学技術博覧会」（つくば科学万博）は、「人間・居住・環境と科学技術」をテーマに掲げました。

この万博には48か国が参加し、約2,033万人が訪れました。科学技術をテーマにした万博として、当時の最先端技術が多数展示されました。

特に注目を集めたのが、各国のロボット技術の展示でした。日本館では、二足歩行ロボットやロボットアームなどが展示され、多くの来場者を魅了しました。

つくば科学万博の開催を機に、つくば研究学園都市の整備が進み、現在では多くの研究機関や大学が集まる日本有数の研究都市となっています。

2005年愛知万博（愛・地球博）

2005年3月25日から9月25日まで、愛知県長久手市と瀬戸市で開催された「2005年日本国際博覧会」（愛知万博、愛・地球博）は、「自然の叡智」をテーマに掲げました。

この万博には121か国が参加し、約2,205万人が訪れました。環境問題への意識が高まる中、「環境との共生」を重視した万博として注目されました。

会場は自然環境への配慮から分散型レイアウトとなり、各パビリオンを結ぶ交通手段として「リニモ」（磁気浮上式リニアモーターカー）が導入されました。

また、愛知万博では市民参加型のイベントも多く企画され、NGOや市民団体が主体となったパビリオンも設置されました。これは従来の万博にはない新しい試みでした。

愛知万博は、環境問題や持続可能な社会について考える契機となり、その後の日本の環境政策にも影響を与えました。

過去30年の世界の万博一覧

過去30年間には、世界各地で様々な万博が開催されてきました。ここでは、1992年から現在までの主な万博を表にまとめてみました。

開催年	開催地	名称	テーマ	来場者数
1992年	スペイン・セビリア	セビリア万博	発見の時代	約4,180万人
1998年	ポルトガル・リスボン	リスボン国際博覧会	海、未来への遺産	約1,030万人
2000年	ドイツ・ハノーファー	ハノーファー万博	人間・自然・技術	約1,810万人
2005年	日本・愛知	愛・地球博	自然の叡智	約2,205万人
2010年	中国・上海	上海国際博覧会	より良い都市、より良い生活	約7,300万人
2015年	イタリア・ミラノ	ミラノ国際博覧会	地球を養う。命のためのエネルギー	約2,150万人
2021-22年	UAE・ドバイ	ドバイ国際博覧会	心を繋いで、未来を創る	約2,410万人
2025年	日本・大阪	大阪・関西万博	いのち輝く未来社会のデザイン

2025年大阪・関西万博の概要

2025年大阪・関西万博は、「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに掲げ、2025年4月13日から10月13日までの184日間、大阪湾の人工島「夢洲（ゆめしま）」で開催されています。1970年の大阪万博以来、実に55年ぶりの大阪での万博開催となりました。

「いのち輝く未来社会のデザイン」というテーマの意味

「いのち輝く未来社会のデザイン」というテーマには、健康・長寿への願いだけでなく、持続可能な社会や経済の実現、さらには地球環境の保全など、人類が直面する様々な課題に対して、革新的な解決策を見出していこうという意図が込められています。

このテーマのもと、「Saving Lives（いのちを救う）」「Empowering Lives（いのちに力を与える）」「Connecting Lives（いのちをつなぐ）」という3つのサブテーマが設定されています。これらは、医療技術の進歩による健康寿命の延伸、AIやロボット技術による生活の質の向上、そして多様な文化や価値観の共存といった未来社会の姿を示しています。

大阪・関西万博は単なる展示会ではなく、未来社会の実験場として位置づけられています。ここで提案される様々なアイデアやテクノロジーが、私たちの未来の生活をどのように変えていくのか、その一端を体験できる場となっています。

開催期間と会場（夢洲）について

大阪・関西万博の会場となっている夢洲（ゆめしま）は、大阪湾に浮かぶ人工島です。総面積390ヘクタールのうち、約155ヘクタールが万博会場として使用されています。

夢洲へのアクセスは、大阪メトロ中央線の延伸により新設された「夢洲駅」が主要な玄関口となっています。また、海上からのアクセスも可能で、大阪市内や関西国際空港からの水上バスも運行されています。

会場内は「いのち」をテーマにした8つのエリアに分かれており、各国のパビリオンや企業パビリオン、テーマ館などが配置されています。会場全体が未来都市の実験場として設計され、自動運転バスや顔認証システム、キャッシュレス決済など、最新技術が随所に取り入れられています。

主要パビリオンと見どころ

大阪・関西万博には、世界各国や国際機関、企業などが出展するパビリオンが立ち並んでいます。日本館は「いのちを育む惑星」をテーマに、日本の伝統文化と最先端技術の融合を表現しています。

特に注目を集めているのが、万博のシンボルとなっている「大阪パビリオン」です。木と水をモチーフにした独特の外観デザインで、大阪の歴史と未来を表現しています。

また、「いのち館」では最新の医療技術や生命科学の展示が行われており、人間の体内を疑似体験できるアトラクションが人気を集めています。「未来社会実験館」では、AIやロボット技術を活用した未来の生活空間が再現され、来場者は実際に体験することができます。

企業パビリオンでは、各社が考える未来社会のビジョンが展示されています。自動運転車や次世代エネルギー、バーチャルリアリティなど、最先端技術の数々が紹介されています。

万博の経済効果はどれくらい？

万博は開催国や開催地域に大きな経済効果をもたらします。特に大規模な国際イベントである万博は、準備段階から開催後まで、様々な形で経済に影響を与えます。

政府発表の経済波及効果（約2.9兆円）の内訳

大阪・関西万博の経済波及効果について、政府は約2.9兆円と試算しています。この内訳は、会場建設などの直接投資が約0.8兆円、来場者の消費支出が約1.1兆円、そして関連産業への波及効果が約1.0兆円となっています。

特に注目されるのは雇用創出効果で、約28万人の新たな雇用が生まれると予測されています。これには会場建設や運営に関わる直接雇用だけでなく、観光業やサービス業などの間接的な雇用も含まれています。

また、インフラ整備による長期的な効果も見込まれています。大阪メトロ中央線の延伸や夢洲へのアクセス道路の整備など、万博を契機に進められた交通インフラの整備は、万博終了後も地域の発展に寄与すると期待されています。

関西地域への直接的な経済効果

大阪・関西万博の開催は、関西地域の経済に直接的な効果をもたらしています。まず、国内外からの観光客の増加により、宿泊業や飲食業、小売業などが活況を呈しています。

大阪市内のホテルは万博期間中、平均稼働率が90％を超える状況が続いており、宿泊料金も例年より20〜30％高い水準で推移しています。また、京都や神戸など周辺都市の観光地も万博来場者の訪問先となっており、広域的な経済効果が生まれています。

さらに、万博関連の催しが大阪市内や関西各地で開催されており、これらのイベントも地域経済の活性化に貢献しています。伝統工芸品や地域特産品の販売促進にもつながっており、中小企業や地場産業にとっても大きなビジネスチャンスとなっています。

過去の万博との経済効果比較

過去の万博と比較すると、1970年の大阪万博の経済波及効果は当時の金額で約1.1兆円（現在の価値に換算すると約8兆円）と言われています。2005年の愛知万博では約1.3兆円の経済効果があったとされています。

来場者数で見ると、1970年の大阪万博が約6,422万人、2005年の愛知万博が約2,205万人でした。今回の大阪・関西万博は約2,820万人の来場を見込んでおり、愛知万博を上回る規模となる見通しです。

海外の万博では、2010年の上海万博が約7,300万人と史上最多の来場者数を記録し、経済効果も約40兆円（日本円換算）と言われています。2015年のミラノ万博は約2,150万人の来場者で、経済効果は約1.3兆円（日本円換算）と推計されています。

このように、万博の経済効果は開催規模や時代背景によって大きく異なりますが、いずれも開催国や地域に大きな経済的インパクトをもたらしています。

万博開催の社会的意義

万博は経済効果だけでなく、様々な社会的意義を持っています。国際交流の促進や文化発信、技術革新の場としての役割など、多面的な価値を持つイベントです。

国際交流と文化発信の場としての役割

万博は世界各国が一堂に会する国際交流の場です。大阪・関西万博には150以上の国と地域、25の国際機関が参加しており、それぞれが自国の文化や伝統、社会的取り組みを紹介しています。

来場者は各国のパビリオンを訪れることで、普段接することのない異文化に触れる機会を得ることができます。また、各国の芸術家やパフォーマーによる文化イベントも多数開催されており、芸術や音楽を通じた国際交流も活発に行われています。

日本にとっては、自国の文化や伝統を世界に発信する絶好の機会となっています。茶道や華道などの伝統文化から、アニメやゲームなどのポップカルチャーまで、日本の多様な文化的魅力が紹介されています。

技術革新と未来社会の実験場としての側面

万博は常に最先端の技術や未来社会のビジョンを提示する場でもあります。1970年の大阪万博では、ワイヤレスフォンやムービングウォークなど、当時は未来的だった技術が紹介されました。

今回の大阪・関西万博でも、AIやロボット技術、再生医療、次世代エネルギーなど、様々な分野の最先端技術が展示されています。これらの技術は単に展示されるだけでなく、会場内で実際に運用されており、未来社会の実験場としての役割を果たしています。

例えば、会場内では完全自動運転の移動サービスが実用化されており、顔認証による入場システムやデジタル通貨の活用など、未来の社会インフラの実証実験が行われています。これらの取り組みは、万博終了後の社会実装に向けた貴重なデータを提供することになります。

地域活性化と国際的プレゼンス向上への期待

万博の開催は、開催地域の活性化や国際的なプレゼンス向上にも大きく寄与します。大阪・関西万博の開催により、大阪や関西地域は世界的な注目を集めており、国際都市としてのイメージアップにつながっています。

また、万博を契機としたインフラ整備や都市開発は、地域の長期的な発展の基盤となります。夢洲の開発や交通網の整備は、万博後の地域発展にも大きく貢献するでしょう。

さらに、万博の開催は地域住民の誇りや一体感の醸成にもつながります。多くのボランティアが万博の運営に参加しており、地域社会の活性化や市民参加の促進という面でも大きな意義があります。

なぜ万博に反対する声があるの？

大阪・関西万博の開催には多くの期待が寄せられる一方で、様々な観点から反対や懸念の声も上がっています。ここでは、そうした反対意見の主な論点を見ていきましょう。

建設費用の膨張問題

大阪・関西万博の開催費用は当初の計画から大幅に増加しました。当初は約1,250億円と見積もられていた会場建設費は、最終的には約2,350億円と約2倍に膨らみました。

この費用増加の背景には、建設資材の高騰や人件費の上昇、設計変更などがあります。特に、新型コロナウイルス感染症の世界的流行による影響も大きく、資材調達の遅れやコスト増加を招きました。

こうした費用の膨張に対して、「税金の無駄遣いではないか」「他の公共サービスに使うべきではないか」といった批判の声が上がっています。特に、少子高齢化や社会保障費の増大など、日本が抱える様々な社会問題への対応が優先されるべきだという意見もあります。

環境面や地域住民への影響に関する懸念

万博会場となっている夢洲は、もともとゴミの埋立地として造成された人工島です。この地域の開発に伴う環境への影響を懸念する声も少なくありません。

特に、大阪湾の生態系への影響や、建設工事に伴う大気汚染、騒音などの環境負荷が指摘されています。また、会場へのアクセス道路の整備や来場者の移動に伴う交通渋滞や排気ガスの増加なども懸念されています。

さらに、万博開催期間中の周辺地域の混雑や騒音、ゴミ問題など、地域住民の生活環境への影響を心配する声もあります。特に、観光客の急増による「オーバーツーリズム」の問題は、京都などの観光地ですでに顕在化しており、万博によってさらに深刻化する可能性が指摘されています。

費用対効果をめぐる議論

万博の経済効果については、政府や主催者側の試算に対して懐疑的な見方もあります。過去の万博でも、事前の経済効果予測が実際の効果を上回っていたケースが多く、今回の試算も過大評価ではないかという指摘があります。

特に、短期的な経済効果は認められるものの、長期的な効果については不確実性が高いという意見があります。1970年の大阪万博の会場は現在も「万博記念公園」として活用されていますが、他の万博では会場の多くが閉鎖されたり、十分に活用されていないケースもあります。

また、巨額の投資に見合うだけの社会的リターンが得られるのかという点も議論されています。特に、デジタル技術の発達により、物理的な展示会の意義自体が問われる中、従来型の万博の開催意義を疑問視する声もあります。

万博のレガシー：過去の万博が残したもの

万博は一時的なイベントですが、その影響は開催後も長く続きます。過去の万博が残した「レガシー（遺産）」には、建造物や技術、文化的影響など様々なものがあります。

1970年大阪万博の太陽の塔

1970年の大阪万博で最も象徴的なレガシーといえば、芸術家の岡本太郎氏が制作した「太陽の塔」でしょう。高さ70メートルの巨大なモニュメントは、万博終了後も万博記念公園に残され、現在も大阪のシンボルとして多くの人々に親しまれています。

太陽の塔は2018年に内部が一般公開されるようになり、新たな観光スポットとして注目を集めています。塔の内部には「生命の樹」と呼ばれる展示があり、生命の進化の過程を表現しています。

また、万博会場跡地は「万博記念公園」として整備され、自然文化園や日本庭園、国立民族学博物館などが設けられました。現在も多くの市民の憩いの場として、また文化・教育施設として活用されています。

各国の象徴的建造物（エッフェル塔、アトミウムなど）

世界の万博では、開催後も残されて都市のシンボルとなった建造物が数多くあります。最も有名な例は1889年のパリ万博のために建設された「エッフェル塔」でしょう。当初は一時的な建造物として計画されましたが、その後パリのシンボルとして残され、現在は世界で最も有名な観光スポットの一つとなっています。

また、1958年のブリュッセル万博で建設された「アトミウム」も、万博後も残されてベルギーの象徴的な建造物となっています。鉄の結晶構造を模した高さ102メートルのこの建造物は、現在も人気の観光スポットとなっています。

他にも、1962年のシアトル万博で建設された「スペース・ニードル」や、1992年のセビリア万博の「カルトゥハ島」など、万博を契機に建設された施設が都市のランドマークとして残されている例は数多くあります。

これらの建造物は単なる観光スポットとしてだけでなく、都市のアイデンティティを形成する重要な要素となっています。万博のレガシーとして残された建造物は、その都市の歴史や文化を伝える媒体としても機能しているのです。

技術革新と社会への影響

万博は新しい技術や製品が世界に紹介される場としても重要な役割を果たしてきました。例えば、1876年のフィラデルフィア万博では電話機が、1939年のニューヨーク万博ではテレビが、1970年の大阪万博ではワイヤレスフォンやファクシミリなどが一般に紹介されました。

これらの技術は、万博での展示をきっかけに広く知られるようになり、その後の社会に大きな影響を与えました。万博は新技術のショーケースとしての役割を果たし、技術革新を促進する触媒となったのです。

また、万博は人々の価値観や生活様式にも影響を与えてきました。例えば、1970年の大阪万博は、日本人に「未来」や「国際化」という概念を広く浸透させる契機となりました。多くの人々が初めて外国の文化や最先端技術に触れたことで、国際的な視野が広がり、生活様式や価値観に変化をもたらしたのです。

2025年の大阪・関西万博でも、AIやロボット技術、再生医療など最先端技術が紹介されており、これらの技術が今後の社会にどのような影響を与えるのか注目されています。

まとめ：万博が私たちの生活や社会に与える影響

万博は単なるお祭りではなく、国際交流や文化発信、技術革新の場として重要な役割を果たしてきました。過去の万博は、開催国や開催地域に大きな経済効果をもたらすだけでなく、都市のインフラ整備や国際的なプレゼンス向上にも貢献してきました。

2025年の大阪・関西万博も、「いのち輝く未来社会のデザイン」というテーマのもと、健康・医療や環境問題など、人類が直面する課題に対する解決策を提示する場となることが期待されています。

一方で、巨額の開催費用や環境への影響、費用対効果をめぐる議論など、課題も少なくありません。万博の成功は、こうした課題にどう対応するかにもかかっています。

万博は時代の変化とともに、その形や役割も変わってきました。かつての産業や技術の展示会から、現在は持続可能な社会の実現や地球規模の課題解決に向けた「課題解決型」の万博へと変化しています。

2025年の大阪・関西万博が、どのようなレガシーを残し、私たちの生活や社会にどのような影響を与えるのか、開催を通じて見守っていきたいと思います。