トレーダー必見｜今後1ヶ月の注目イベントと相場予想【2025年5月〜6月】

金融市場は常に変動していますが、特に今後1ヶ月間は重要な経済イベントが目白押しです。トランプ政権の関税政策や各国中央銀行の金融政策決定など、相場を大きく左右する要素が山積みとなっています。これから5月中旬から6月にかけて、どのようなイベントに注目すべきか、そしてそれらが相場にどのような影響を与えるのかを詳しく解説します。トレーダーの皆さんが市場の動きを先読みし、適切な投資判断ができるよう、わかりやすく重要ポイントをまとめました。

5月〜6月の相場を左右する重要イベント

金融市場は様々なイベントによって日々変動しています。これから1ヶ月の間に予定されている重要イベントを把握することで、相場の動きを予測しやすくなります。

世界の金融市場に影響を与える主要イベント

今後1ヶ月間で最も注目すべきは、米中貿易協議の行方です。5月10日から11日にかけて行われた米中協議の結果が市場に大きな影響を与えています。トランプ大統領は就任から100日を迎え、国民に成果をアピールする必要があることから、中国に対して課している145％の関税を50％まで引き下げることを検討しているとも伝えられています。この協議の進展次第では、特に半導体株などが買い戻される動きが強まる可能性があります。

また、5月下旬から6月にかけては日米両国の企業決算発表が本格化します。特に米国企業の第1四半期決算では、関税の不確実性の中で経営層がどのように先を見通しているのかというコメントに注目が集まっています。業績予想の下方修正も出てくる可能性があり、製造業の設備投資が関税の影響でどう変化するかも重要なポイントです。

各国中央銀行の政策発表日程

中央銀行の金融政策決定は常に市場の注目を集めます。5月1日には日銀の金融政策決定会合が開催され、政策金利である無担保コール翌日物金利の誘導目標を0.5％程度で据え置くことが決定されました。同時に公表された「展望レポート」では、2025年度の実質GDP成長率見通しが前年度比+0.5％（前回1月時点同+1.1％）へと下方修正されています。

また、5月6日から7日にかけて開催されたFOMC（米連邦公開市場委員会）では、市場予想通り3会合連続で政策金利が据え置かれました。今後の注目は6月のFOMCで利下げが行われるかどうかです。現在、大幅な関税引き上げによるインフレ再燃や景気後退への懸念が強まる中、FRBはその影響を見極めるために慎重な姿勢を示しています。

経済指標発表カレンダー

5月から6月にかけては重要な経済指標の発表が相次ぎます。特に注目すべきは以下の日程です：

5月15日には米国の生産者物価指数、小売売上高、フィラデルフィア製造業景況指数、鉱工業生産指数が発表されます。5月16日には日本のGDP年率（実質）と米国の住宅着工数の発表が予定されています。さらに5月23日には日本の消費者物価指数（除生鮮）と米国の新築住宅販売件数、5月29日には米国のGDP年率（実質）が発表されます。

これらの経済指標は市場の方向性を決める重要な材料となるため、発表前後の相場の動きには特に注意が必要です。

FRB（米連邦準備制度理事会）の動向予測

米国の金融政策は世界の市場に大きな影響を与えます。FRBの動向を正確に予測することは、投資判断において非常に重要です。

次回FOMC（連邦公開市場委員会）の日程と注目ポイント

次回のFOMCは6月に予定されています。5月のFOMCでは政策金利が4.25-4.5％に据え置かれましたが、6月会合では利下げが行われるかどうかが最大の焦点となっています。特に注目すべきは、5月15日から2日間にわたって行われるFRBの政策運営の戦略見直しに関する協議です。この協議では、雇用に関する表現の変更や、より迅速なインフレ対策が盛り込まれる可能性があります。

また、トランプ大統領による関税政策の影響をFRBがどのように評価するかも重要なポイントです。関税引き上げによるインフレ圧力と景気減速のバランスをどう見るかによって、今後の金融政策の方向性が大きく変わる可能性があります。

金利政策の見通しと市場への影響

現在のFRBは、インフレと景気のバランスを取りながら慎重な政策運営を行っています。5月のFOMCでは、声明文における景気判断が小幅に下方修正される一方、足下のソフトデータの悪化や貿易政策による実体経済の先行き不確実性が強調されました。

市場では、6月のFOMCでの利下げ期待が高まっていますが、実際に利下げが行われるかどうかは今後の経済指標の結果次第です。もし6月に利下げが行われれば、株式市場にはポジティブな影響が予想されますが、一方でドル安が進む可能性もあります。

パウエル議長の発言から読み解く今後の方針

パウエル議長は5月のFOMC後の記者会見で、中央銀行の独立性を強調しました。トランプ大統領が自身を解任する権限はないと明言した上で、足下のデータと景気見通しに基づき政策を判断する姿勢を示しています。

また、パウエル議長が6月の利下げに向けた布石を打つかどうかも注目されています。景気下振れリスクを強調する発言が増えれば、6月の利下げ確率が高まる可能性があります。一方で、インフレ懸念を強調すれば、利下げ時期が後ずれする可能性もあります。

日銀の金融政策と円相場への影響

日本の金融政策は円相場に直接的な影響を与えるため、トレーダーにとって重要な注目ポイントです。

日銀政策決定会合の日程と焦点

日銀は5月1日に金融政策決定会合を開催し、政策金利を0.5％程度で据え置くことを決定しました。次回の政策決定会合は6月に予定されています。現在の焦点は、トランプ関税とその影響を巡る不確実性が高いことから、日銀が当面様子見を続けるかどうかです。

「展望レポート」では、各国間の通商交渉がある程度進展し、グローバルサプライチェーンが大きく毀損されるような状況が回避されるとの前提のもと、実質GDP成長率見通しを下方修正しました。これは、日銀が今後の金融政策を決定する上で、米国の関税政策の影響を重視していることを示しています。

金利政策の変更可能性とその背景

日銀は「物価安定の目標」の達成時期を「見通し期間の後半」へと後ずれさせましたが、利上げ姿勢を継続する姿勢を示しています。ただし、トランプ関税とその影響を巡る不確実性が高いことから、当面は様子見を続けることが予想されます。

コアインフレ率（消費者物価（除く生鮮食品））の見通しについては、2025年度が前年度比+2.2％（前回1月時点同+2.4％）、2026年度が同+1.7％（同+2.0％）といずれも下方修正されています。これらの数字は、日銀が今後の金利政策を決定する上で重要な指標となります。

円相場の今後の動きを予測する

円相場は、日米の金利差に大きく影響を受けます。現在、米国の関税政策を中心とした政治面での不確実性がドルの下押し圧力になっていると見られていますが、今後の日米関税交渉の内容次第ではドルが選好される可能性もあり、ドルの円に対する下値は限定的と予想されています。

テクニカル分析からは、2025年の米ドル/円の予想レンジは140～160円とされています。特に、トランプ大統領の就任式までの約3ヶ月の間に米ドル高のピークをつける可能性が指摘されています。ただし、160円の大台超えは日本の為替介入の可能性も含めて警戒水域になると見られています。

欧州中央銀行（ECB）と英国中央銀行（BOE）の動き

欧州と英国の中央銀行の動向も、グローバル市場に大きな影響を与えます。

ECBの金融政策会合と市場予想

ECB（欧州中央銀行）は利下げ姿勢を継続すると見られています。米国関税政策の不確実性による域内景気の下押し圧力が懸念されることから、欧州株式相場は上値の重い展開になると予想されています。

ユーロ相場については、米国関税政策の不確実性を受けたドルの下押し圧力とECBの利下げ姿勢という、ユーロを巡る強弱材料が交錯する中、ユーロはドルと同様に円に対する下値は限定的と見られています。テクニカル分析からは、2025年のユーロ/ドルのレンジは0.99から1.08の900pipsレンジと予想されています。

BOEの金利決定と英ポンドへの影響

イングランド銀行（BOE）は、2025年10月から26年9月にかけて行う量的金融引き締め（QT）の規模の予想が750億ポンド（998億ドル）となっています。これはBOEの現在の年間目標である1000億ポンドを下回り、3月の前回調査の850億ポンドから縮小しています。

BOEは国債の市場売却と満期を迎えた国債の再投資停止により保有国債の圧縮を進めており、毎年9月にQTの主要計画を策定しています。BOEが望ましいペースで保有を圧縮するには積極的に国債を売却する必要があるため、その動向が英ポンド相場に影響を与える可能性があります。

欧州経済の現状と今後の見通し

欧州経済は現在、米国の関税政策の影響を受けて不透明感が強まっています。特にドイツなどの製造業が中心の国々は、米国の関税引き上げによる輸出への影響が懸念されています。

欧州株式相場は、ECBが利下げ姿勢を継続するとみられる中、米国関税政策の不確実性による域内景気の下押し圧力が懸念されることから、上値の重い展開になると予想されています。ユーロ/円も当然下げを考えることとなり、150円の大台を割り込み148円水準をターゲットとした動きになっていく可能性があります。

主要経済指標の発表予定と市場への影響

経済指標は市場の方向性を決める重要な材料です。今後発表される主要な経済指標とその影響について解説します。

米国雇用統計（非農業部門雇用者数）の見方

米国の雇用統計は、FRBの金融政策決定に大きな影響を与える重要な指標です。5月2日に発表された米国の失業率は4.2％と前回から変わらず、労働市場の安定を示しています。

今後の雇用統計発表では、失業率の変化だけでなく、賃金の伸び率や労働参加率なども注目されます。特に賃金の伸び率は、インフレ圧力を測る重要な指標となるため、FRBの金利政策に直接影響を与える可能性があります。

消費者物価指数（CPI）から読み解くインフレ動向

5月13日に発表された米国の消費者物価指数は2.3％と、前回の2.4％からわずかに低下しました。これは、インフレ圧力が徐々に緩和していることを示しています。

日本では5月23日に消費者物価指数（除生鮮）の発表が予定されています。前回は3.2％でしたが、今回の数値がどうなるかが注目されます。日銀の金融政策は物価の動向に大きく左右されるため、この指標の結果は円相場に直接的な影響を与える可能性があります。

小売売上高や製造業PMIなど注目指標の解説

5月15日には米国の小売売上高が発表されます。消費者の購買意欲を示すこの指標は、経済の健全性を測る重要なバロメーターとなります。また、同日にはフィラデルフィア製造業景況指数も発表されます。前回は-26.40と大きなマイナスを記録しており、今回の数値がどう変化するかが注目されます。

5月16日には日本のGDP年率（実質）が発表されます。前回は2.20％でしたが、トランプ関税の影響で今回はどのような数値になるかが焦点です。また、同日には米国の住宅着工数も発表されます。住宅市場は金利の影響を受けやすいセクターであるため、この指標の結果はFRBの金利政策にも影響を与える可能性があります。

地政学リスクと市場の反応

地政学的な緊張は市場に大きな影響を与えます。現在の地政学リスクとその市場への影響について解説します。

現在進行中の国際紛争と市場への影響

世界の地政学的リスクは高止まりしており、経済と金融の安定性に潜在的な影響を与えています。戦争や外交的緊張、テロといったショックは、国境を越えた貿易や投資を混乱させる可能性があります。

地政学的リスクイベント時には、株式が大幅に下落する傾向があります。月間の下落幅は世界平均で約1%ポイントとなりますが、新興市場国ではそれよりもはるかに大きい2.5%ポイントとなることが報告されています。特に、主要な貿易相手国が国際的な軍事紛争に関わると、株価は平均で約2.5%下落するとされています。

選挙や政治イベントのスケジュール

現在、米国ではトランプ大統領の政策が市場に大きな影響を与えています。特に関税政策については、各国との交渉次第で最終的な関税率が変わる可能性があります。関税率が下がれば、日経平均株価は年末に向けて上昇軌道に回帰することが期待されますが、米国の景気後退懸念が早々に払拭される可能性も高くないとされています。

また、トランプ大統領はFRBに対して早期利下げを要求していますが、FRBの独立性が維持されるかどうかも市場の注目点です。パウエル議長はトランプ大統領が自身を解任する権限はないと明言していますが、政治的な圧力がFRBの政策決定にどう影響するかは不透明です。

地政学リスクに備えたトレード戦略

地政学リスクに備えるためには、リスク分散が重要です。特に、地政学的ショックは数か月間にわたってマクロ経済の不確実性を高める傾向があるため、長期的な視点でのポートフォリオ管理が必要です。

また、地政学リスクイベントは貿易や金融の連関を通じて他国に波及する可能性もあります。特に公的債務の対GDP比が高く、外貨準備が十分でなく、制度が脆弱な新興市場国では影響が少なくとも2倍になるとされています。このような国々への投資には特に注意が必要です。

主要通貨ペアの相場予想

為替市場の動向を予測することは、トレーダーにとって重要な課題です。主要通貨ペアの今後の見通しについて解説します。

ドル/円の今後1ヶ月の見通し

テクニカル分析からは、2025年の米ドル/円の予想レンジは140～160円とされています。特に、トランプ大統領の就任式までの約3ヶ月の間に米ドル高のピークをつける可能性が指摘されています。ただし、160円の大台超えは日本の為替介入の可能性も含めて警戒水域になると見られています。

5月は全体的に「円安」傾向が予想されています。特に5月14日と27日は「円安」に注意が必要です。また、5月5日、15日、16日、27日には「カナダドル高」のアノマリー（季節的な傾向）があるとされています。

ユーロ/ドルの値動き予測

2025年のユーロ/ドルのレンジは0.99から1.08の900pipsレンジと予想されています。米国関税政策の不確実性を受けたドルの下押し圧力とECBの利下げ姿勢という、ユーロを巡る強弱材料が交錯する中、相場は神経質な展開が続くと見られています。

ユーロ/円については、下げを考えることとなり、150円の大台を割り込み148円水準をターゲットとした動きになっていく可能性があります。ECBの利下げ姿勢が続く中、米国関税政策の不確実性による欧州経済への影響が懸念されています。

新興国通貨の動向と投資機会

新興国通貨は、地政学的リスクの影響を特に受けやすい傾向があります。地政学的リスクイベント時の株式の月間下落幅は、新興市場国では世界平均の約2.5倍となる2.5%ポイントとされています。

また、公的債務の対GDP比が高く、外貨準備が十分でなく、制度が脆弱な新興市場国では、地政学リスクの影響が少なくとも2倍になるとされています。このような状況を踏まえると、新興国通貨への投資には慎重なアプローチが必要です。ただし、リスクが適切に価格に反映された場合には、魅力的な投資機会が生まれる可能性もあります。

株式市場の見通し

株式市場は経済の先行指標として重要です。今後の株式市場の見通しについて解説します。

米国株式市場の今後の動き

米国株式市場は、関税政策の不確実性が足元の景況感に影響を与え、中国との貿易摩擦緩和には相当の時間を要するとみられる中、当面の上値は重いと予想されています。今後の関税政策については妥協点を見極める段階に入るとみられるものの、不確実性は残り、引き続き神経質な展開が予想されます。

特に注目されるのは、米国企業の第1四半期決算です。関税の不確実性の中で、経営層がどのように先を見通しているのかというコメントに注目が集まっています。業績予想の下方修正も出てくる可能性があり、製造業の設備投資が関税の影響でどう変化するかも重要なポイントです。

日経平均とTOPIXの予想レンジ

日経平均株価の予想レンジは、5月12日～5月16日の週で3万7000～3万8000円とされています。5月10日～11日の米中協議の行方や決算を通過した銘柄の株価見直しの動きが注目されています。

国内株式相場は、当面は関税政策をはじめとした米国政治を巡る不確実性から、変動率の高い展開が予想されています。ただし、日銀による早期の利上げ観測が後退する中、新年度入り後の自社株買いも見込まれることから、次第に底堅く推移するとみられています。

注目セクターと個別銘柄の動向

米中貿易協議が進展すれば、特に半導体株などが買われて強いリバウンドを見せる展開も期待されています。トランプ大統領が中国に対して課している145％の関税を50％まで引き下げることを検討しているとも伝えられており、米中対立の緩和が意識されるようだと、半導体株を買い戻す動きなどが強まりやすいと考えられています。

また、決算発表がピークを迎える中、結果を見極めたいとする”模様眺めムード”が強まりやすいですが、決算を通過した銘柄の株価を見直す動きも強まると見られています。特に、増益予想なのに株価が下がっている企業が狙い目とされています。

商品市場（コモディティ）の予想

商品市場も重要な投資対象です。主要商品の今後の見通しについて解説します。

原油価格の今後の見通し

原油価格は、地政学的リスクの影響を受けやすい商品の一つです。現在、中東情勢の緊張や米国の関税政策が原油価格に影響を与える可能性があります。特に、米国の関税政策が世界経済の成長を鈍化させれば、原油需要の減少につながり、価格の下落圧力となる可能性があります。

一方で、地政学的リスクの高まりは供給懸念を引き起こし、価格の上昇要因となる可能性もあります。このように、原油価格は相反する要因によって影響を受けるため、今後の動向は不透明です。

金（ゴールド）相場の予測

金（ゴールド）は、伝統的に「安全資産」として知られています。地政学的リスクが高まる中、投資家がリスク回避のために金に資金を振り向ける可能性があります。また、インフレ懸念や中央銀行の金融政策の変更も金価格に影響を与える要因です。

特に、FRBが6月に利下げを行えば、金価格は上昇する可能性があります。これは、利下げによってドルが弱くなり、ドル建ての金の価格が相対的に上昇するためです。また、利下げはインフレ懸念を高める可能性もあり、これも金価格の上昇要因となります。

農産物や工業用金属の価格動向

農産物や工業用金属の価格は、世界経済の成長見通しや貿易政策の影響を受けます。特に、米国の関税政策は、これらの商品の価格に直接的な影響を与える可能性があります。

工業用金属は、製造業の活動水準に密接に関連しています。米国の関税政策が世界の製造業活動を鈍化させれば、工業用金属の需要減少につながり、価格の下落圧力となる可能性があります。一方、農産物価格は、天候条件や各国の農業政策にも影響されるため、より複雑な動きを示す可能性があります。

テクニカル分析から見る相場予想

テクニカル分析は、過去の価格データから将来の価格動向を予測する手法です。主要な分析ポイントについて解説します。

主要通貨ペアのチャートパターン分析

米ドル/円の月足チャートを見ると、2021年安値からのトレンドラインが重要なサポートとなっています。このトレンドラインを2ヶ月連続で下回るか、20ヶ月単純終値移動平均線を2ヶ月連続で下回るかが、米ドル安に転じるかどうかの判断ポイントとされています。

ユーロ/ドルについては、2025年のレンジは0.99から1.08の900pipsレンジと予想されています。このレンジ内での動きが続く場合、ブレイクアウト（レンジからの脱却）が起きた方向に大きく動く可能性があります。

サポートとレジスタンスレベルの確認

米ドル/円については、160円の大台が重要なレジスタンスレベルとされています。この水準は日本の為替介入の可能性も含めて警戒水域と見られています。一方、下値のサポートとしては、フィボナッチ・リトレースメントの38.2％押しと半値押しのレベルが注目されています。

ユーロ/円については、150円の大台が重要なレジスタンスとなっており、この水準を下回ると148円水準がターゲットとされています。

トレンドラインと移動平均線の見方

トレンドラインは、価格の高値同士または安値同士を結んだ線で、価格の方向性を示す重要な指標です。米ドル/円については、2021年安値からのトレンドラインが重要なサポートとなっています。

移動平均線は、一定期間の価格の平均値を示す線で、トレンドの方向性や強さを判断する指標として使われます。米ドル/円については、20ヶ月単純終値移動平均線が重要な判断ポイントとされています。この移動平均線を2ヶ月連続で下回ると、米ドル安に転じたと判断される可能性があります。

5月〜6月の相場で勝つためのトレード戦略

相場の変動に対応するためのトレード戦略について解説します。

ボラティリティに対応するリスク管理法

相場のボラティリティ（価格変動の大きさ）が高まる中、リスク管理が非常に重要です。具体的には、ポジションサイズの調整、ストップロスの設定、分散投資などが有効な手段です。

特に、地政学的リスクが高まる中では、リスク資産への過度の集中を避け、「安全資産」とされる金や国債などにも一定の配分を行うことが重要です。また、レバレッジ（借入金を使った投資）の使用には特に注意が必要です。ボラティリティが高い相場では、レバレッジによる損失が急速に拡大する可能性があります。

重要イベント前後のポジション調整方法

重要な経済指標の発表や中央銀行の政策決定などのイベント前後では、相場が大きく動く可能性があります。このような状況では、イベント前にポジションを縮小する、または完全に手仕舞うことも一つの選択肢です。

また、イベント後に新たなトレンドが形成される可能性があるため、イベント後の価格の動きを注意深く観察し、新たなトレンドが確認されてからポジションを構築することも重要です。特に、予想外の結果が出た場合には、市場が過剰反応する可能性があるため、冷静な判断が求められます。

複数の時間軸を使ったトレード手法

トレードでは、複数の時間軸（タイムフレーム）を使って分析することが重要です。例えば、長期のトレンドを月足や週足で確認し、エントリーポイントを日足や4時間足で決定するといった方法があります。

この手法の利点は、長期のトレンドに沿ったトレードを行うことで、短期的な価格変動に振り回されるリスクを減らせることです。特に、地政学的リスクが高まる中では、短期的な価格変動が激しくなる可能性があるため、長期的な視点を持つことが重要です。

まとめ：今後1ヶ月の相場を乗り切るポイント

今後1ヶ月の相場は、米国の関税政策や中央銀行の金融政策決定など、多くの重要イベントの影響を受けることが予想されます。特に、米中貿易協議の行方や6月のFOMCでの利下げ可能性に注目が集まっています。相場の変動が大きくなる可能性があるため、リスク管理を徹底し、重要イベント前後のポジション調整に注意することが重要です。また、複数の時間軸を使った分析を行い、長期的な視点を持つことで、短期的な価格変動に振り回されるリスクを減らすことができます。